会社案内

代表挨拶

私が建築技術コンサルタントとして独立したのは、「現場を大事にする一流の建築会社を育てたい」そして「家づくりに失敗して泣く建て主様を減らしたい」という思いからです。
家は現場で職人が作ります。デザイン・性能(断熱・耐震・耐久)・仕様が良くても、家を作る現場が駄目なら絶対に良い家は出来ません。

「良い家」をつくるには、まず「良い現場」をつくらなければいけません。良い野菜をつくるには、まず良い畑をつくらなければいけないのと同じことです。 こんなに単純なことですが、いざ「良い現場」をつくろうと思っても、「いったい、なにから始めたらよいのかわからない」という建築会社様は多いと思います。

私自身も、前職で大手住宅メーカーの現場監督・工事責任者をしていた頃、現場改善に取り組み、大変苦労いたしました。現場の環境整備、安全管理、マナー、品質管理など、管理する内容は膨大で、現場マニュアルもない。品質基準もない。数百人の業者への教育・評価・検証・再教育も継続的に行わなければなりません。

これを社内の人間が、通常業務と並行して、一から始めようとすると、途中で心が折れてしまいます。せっかく「良い現場をつくってお客様に喜んでいただきたい」という意思があるのに、くじけてしまってはもったいないですね。

今日まで45年建築現場に関する仕事に携わってきて一番思うことは、きちんとした現場管理をしている建築会社が非常に少ないということです。 きちんとした会社は世の中に1%位しかないのではないでしょうか。だからこそ ”一流のサービス現場”を作れば大きな差別化になるのです。

何かを達成したいと思ったら、その道の経験者からまるごとやり方を教わり、余計なことを考えずに実践し続けるのが一番の近道です。 私が、現場管理一筋45年以上の経験で培ってきた現場改善ノウハウは、惜しみなくお教えいたします。

お客様を大切に思う建築会社様には、そのノウハウを活かして、最短でサービス現場づくりを実現していただきたいと思っております。
そして・・・

家づくりを成功させて喜ぶ建て主様を、
ひとりでも多く増やしていただければ幸いです。

会社概要

会社名

一般社団法人 日本中小建設業CS経営支援機構

設立日

2003年10月1日

代表

本多 民治(TAMIHARU HONDA)

所在地

〒312-0011 茨城県ひたちなか市中根774番地25(主たる事務所)

業務内容

・一流の現場づくり指導(現場環境整備・安全・マナー・品質)
・一流のアフターサービス指導
・技術コンサルティング

※住宅メーカーと全国展開している建築会社の指導はしておりません。

電話番号:029-273-8973
FAX:029-273-1280
URL:https://kengiken.com/
問い合わせ先:問い合わせフォームへ

顧問弁護士

用賀法律事務所 村瀬拓男

会社の理念

1. 建築会社を取り巻く人々(お客様・協力業者・従業員)が幸せになれる経営を目指す地域密着型の建築会社に、必要な技術情報を提供することにより貢献します。

2. 地域密着型建築会社の地位向上と、良い家づくり(現場環境・安全・マナー・品質)に携わる人材育成に日々努力してまいります。

目標

2021年までに「超一流の現場づくりを目指す研究会」会員を、全国に100社育成します。

代表プロフィール

  • 本多民治(ほんだたみはる)
  • 建築技術コンサルタント
  • ISO9001/JRCA登録審査員補
  • 1 級建築施工管理技士
  • 茨城県 出身。
  • 昭和 30 年生まれ

経歴

昭和48年

ゼネコン入社
鉄筋コンクリート造建築の施工管理に携わる

昭和62年

大手住宅メーカーのフランチャイズに入社
建設部門責任者として従事
職人不足の中、年間住宅建設300棟・年間工事高80億円の工事体制を構築

平成9年

経営危機に際し、独自のシステムを構築し経営危機を乗り越える

平成13年

大手住宅メーカー全国42事業所でお客様満足度No.1
(以降5期連続、サービス部門でトップ維持)
工事及びサービス部門責任者としてISO9001(品質システムの国際規格)の認証を受ける

平成15年

大手住宅メーカーのフランチャイズを退社
(累積3,000棟の住宅建設に携わった)
建築技術研修センター設立

平成24年

中央建設企業経営振興事業協同組合連合会(中建連)に加盟
一般社団法人「日本中小建設業CS経営支援機構」に組織改編

平成26年

現場力一流塾」を主宰し、全国の92社に一流の現場づくりを指導

平成28年

「超一流を目指す研究会」を主宰し、全国24社と超一流の現場づくりに取り組んでいる。

現在

2021年までに「超一流を目指す研究会」会員を全国に100社育成することを目標として 活動している。